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ひとくふう先進国株式ファンドが登場します

ひとくふう先進国株式ファンドの説明

EDINETの有価証券届出書によると、大和住銀投信投資顧問が2016年8月31日付で、「ひとくふう先進国株式ファンド」を新規設定します。

決算は年1回で、信託報酬率は税抜0.30%と、ひとくふう日本株式ファンドひとくふう世界国債ファンド(為替ヘッジあり)に倣っており、アクティブファンドという商品性も同じです。

EDINETの有価証券届出書によると、以下のように説明されています。

原則として、日本を除く先進国の株式を投資対象とし、バリュエーション等を勘案するとともに、価格変動リスクを相対的に抑えることを目指した運用を行うことで、中長期的な信託財産の成長を目指します。

主なポイントを要約すると、以下の通りです。

  • 「ひとくふう先進国株式マザーファンド」へ投資します。
  • 原則として、MSCIコクサイ・インデックスの構成銘柄を投資対象とします。ただし、MSCIコクサイ・インデックスは、ベンチマークではありません。
  • 外貨建て資産については、為替ヘッジを行いません。
  • 価格変動リスクを抑えるために、最小分散ポートフォリオのようなスマートベータ的な戦略を採るようです。

ひとくふう日本株式ファンドに似た商品性

ひとくふう先進国株式ファンドの登場により、ひとくふうシリーズの株式のアセットクラスは、国内・先進国・新興国のすべてが出揃いました。

このうち、ひとくふう新興国株式ファンドは唯一、ファンド・オブ・ファンズ(FOFs)の形態を採っており、コストが高めです。

一方、ひとくふう日本株式ファンドやひとくふう先進国株式ファンドは、ファミリーファンドの形態を採っており、信託報酬率も0.30%以下ですから、かなり魅力的です。

ひとくふうシリーズはアクティブファンドのため、サテライト投資向きですが、もしリスクコントロールが優秀であれば、コア投資と見なして良いかもしれません。

基準価額が今後どのように推移するのか、非常に楽しみです。

おことわり

有価証券届出書は、金融商品取引法に基づき、有価証券の発行者が内閣総理大臣に提出する書類であり、EDINETは、それら書類を閲覧するための電子開示システムです。

有価証券には、個人投資家が実質的に取引できないものも存在します。また、その旨を有価証券届出書に明記していなかったり、有価証券届出書そのものを取り下げたりする場合があります。

本記事は、有価証券届出書の開示内容に基づき作成しているため、このような事情により、読者の皆様が必ずしも当該有価証券を取引できるとは限らないことを、予めご承知おきください。

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