大和証券投資信託委託が超低コストインデックスファンド「iFree」シリーズ12本を設定

EDINETの有価証券届出書によると、大和証券投資信託委託が2016年9月8日付で、超低コストインデックスファンド「iFree」シリーズを新規設定します。

軒並み、既存の超低コストインデックスファンドシリーズを凌駕する信託報酬率に設定されています。

ラインナップ

表内の信託報酬率（%）は、すべて税抜です。

先進国・新興国のインデックスは、すべて円ベースです。

iFree 日本債券インデックスの信託報酬率は、新発10年国債の利回りが1%未満の場合には0.140%、1%以上の場合には0.220%となります。

iFree 8資産バランスは、国内株式（TOPIX）・先進国株式・新興国株式・国内債券・先進国債券・新興国債券・国内リート・海外リートの8資産を等しく（12.5%ずつ）組み入れます。各アセットクラスのベンチマークについては、上記ラインナップが採用しているものと同様です。

特に新興国債券が驚きの信託報酬率

この12本は、競合商品の信託報酬率をしっかりと研究しているように感じます。

TOPIX・外国株式・外国債券・新興国債券・J-REIT・外国REITの6本は、既存の投資信託よりも低い信託報酬率を提示しています。

特に、新興国債券については、次点より0.300ポイントも低く、誤植ではないかと疑ってしまうほどです。

ただ、株式のアセットクラスについては、ベンチマークのすべてが「配当除く」となっているのは、やや残念です。

なお、新興国株式については、一般的な「MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み）」とは異なるベンチマークに連動することを目標としています。

また、確認した限りでは、「確定拠出（DC）年金専用」とは記載されておらず、一般の投資信託として販売される模様です。

おことわり

有価証券届出書は、金融商品取引法に基づき、有価証券の発行者が内閣総理大臣に提出する書類であり、EDINETは、それら書類を閲覧するための電子開示システムです。

有価証券には、個人投資家が実質的に取引できないものも存在します。また、その旨を有価証券届出書に明記していなかったり、有価証券届出書そのものを取り下げたりする場合があります。

本記事は、有価証券届出書の開示内容に基づき作成しているため、このような事情により、読者の皆様が必ずしも当該有価証券を取引できるとは限らないことを、予めご承知おきください。

追記（2016年8月26日）

大和証券投資信託委託が2016年8月25日付で、プレスリリースを発表しました。

また、iFree 日本債券インデックスの信託報酬率が2段階方式であり、新発10年国債の利回りに応じて変動する旨を追記しました。