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たわらノーロードに為替ヘッジありの先進国株式・先進国債券が追加

たわらノーロードのイメージ

EDINETの有価証券届出書によると、DIAMが2016年10月3日付で、たわらノーロードシリーズに新規ファンド2本を追加します。

DIAMが今回新規設定するのは、先進国株式と先進国債券の為替ヘッジありです。

いずれも、既に設定されている為替ヘッジなしと同一の信託報酬率となっています。

ラインナップ

表内の信託報酬率(%)は、すべて税抜です。

先進国のインデックスは、すべて円ベースです。

名称ベンチマーク信託報酬率
たわらノーロード 先進国株式<為替ヘッジあり>MSCI-KOKUSAI(為替ヘッジあり)0.225
たわらノーロード 先進国債券<為替ヘッジあり>シティ世界国債インデックス(除く日本、為替ヘッジあり)0.200

為替ヘッジあり隆盛の兆し?

2015年後半からの超低コスト競争と並行して、為替ヘッジありファンドの新規設定も相次いでいるように感じます。

インデックスファンドやETFの為替ヘッジあり・なしを組み合わせてリスク・リターンを調整するの記事の通り、為替ヘッジの有無を上手に使いこなすと、リスクの低減も期待できます。

ただし、信託報酬率に現れないヘッジコストがどの程度となるか、実際の運用状況が判明するまで見えない点は、注意しなければなりません。

投資方針を見直す時期が来たか

私は、蓋を開けてみるまで分からないヘッジコストを嫌い、投資方針書に「為替ヘッジありを選択しない」と定めています。

しかし、最近の為替ヘッジありファンドの信託報酬率は、為替ヘッジなしと横並びとなってきています。

そのため、ヘッジコストを天秤にかけながら、為替ヘッジありを選択するのも一考だと思えるようになってきました。

為替リスクの調整を再考するの記事の通り、ポートフォリオにおける為替リスクをどのように引き受けるか、まだ結論が出ていないからです。

少し時間がかかっても、私は今一度、この課題に改めて向かい合いたいと思っています。

おことわり

有価証券届出書は、金融商品取引法に基づき、有価証券の発行者が内閣総理大臣に提出する書類であり、EDINETは、それら書類を閲覧するための電子開示システムです。

有価証券には、個人投資家が実質的に取引できないものも存在します。また、その旨を有価証券届出書に明記していなかったり、有価証券届出書そのものを取り下げたりする場合があります。

本記事は、有価証券届出書の開示内容に基づき作成しているため、このような事情により、読者の皆様が必ずしも当該有価証券を取引できるとは限らないことを、予めご承知おきください。

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