大和証券投資信託委託がiFreeシリーズに先進国株式（為替ヘッジあり）とS&P500指数連動型の2本を追加

EDINETの有価証券届出書によると、大和証券投資信託委託が2017年8月31日付で、超低コストインデックスファンド「iFree」シリーズに2本を追加します。

2本は、MSCI-KOKUSAI指数（為替ヘッジあり）やS&P500指数への連動を目標とする超低コストインデックスファンドです。

ラインナップ

表内の信託報酬率（%）は、すべて税抜です。

先進国・新興国のインデックスは、すべて円ベースです。

S&P500指数連動型の超低コストインデックスファンドがついに

これまで、最低コストのS&P500指数連動型インデックスファンドと言えば、i-mizuho米国株式インデックスの信託報酬率0.570%でした。

今回、iFree S&P500インデックスは、その半分以下（-0.345ポイント）という極めて意欲的な信託報酬率を提示しています。

iFreeシリーズには既に、NYダウ指数連動型のiFree NYダウ・インデックスが存在するものの、指数の採用銘柄数が30と少なく、分散の程度が小さくなってしまうところが難点でした。

一方、S&P500指数は、採用銘柄数が500と十分であり、真に「米国株式全体の動きを捉える」と言えます。そのため、米国株式をポートフォリオの核としている投資家などからは、S&P500指数連動型の超低コストインデックスファンドが切望されていました。

したがって、iFree S&P500インデックスについては、純資産総額の急増が期待できそうです。

また、為替ヘッジありの外国資産には根強い人気があるため、iFree 外国株式インデックス（為替ヘッジあり）にも、一定の需要があるものと見込まれます。

2本のいずれも、潜在ニーズの高いインデックスファンドですから、今後の推移が非常に楽しみですね。

おことわり

有価証券届出書は、金融商品取引法に基づき、有価証券の発行者が内閣総理大臣に提出する書類であり、EDINETは、それら書類を閲覧するための電子開示システムです。

有価証券には、個人投資家が実質的に取引できないものも存在します。また、その旨を有価証券届出書に明記していなかったり、有価証券届出書そのものを取り下げたりする場合があります。

本記事は、有価証券届出書の開示内容に基づき作成しているため、このような事情により、読者の皆様が必ずしも当該有価証券を取引できるとは限らないことを、予めご承知おきください。