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東証が「東証REIT Core指数」の算出・公表を開始へ

東京証券取引所のイメージ

東京証券取引所(東証)が2018年3月2日付で、「東証REIT Core指数」を開発し、算出・公表を開始すると発表しています。

JPXのマーケットニュースによると、東証REIT指数構成銘柄のうち浮動株時価総額・売買代金の水準により銘柄を構成し、2018年3月26日より算出を開始するとのことです。

なお、本指数は等ウェイト方式であり、基準日である2018年2月23日を1,000ポイントとした数値となります。

構成銘柄一覧

算出開始日における構成銘柄は、以下の通りです。

銘柄コード銘柄名
3226日本アコモデーションファンド投資法人
3234森ヒルズリート投資法人
3249産業ファンド投資法人
3269アドバンス・レジデンス投資法人
3279アクティビア・プロパティーズ投資法人
3281GLP投資法人
3283日本プロロジスリート投資法人
3292イオンリート投資法人
3295ヒューリックリート投資法人
3462野村不動産マスターファンド投資法人
8951日本ビルファンド投資法人
8952ジャパンリアルエステイト投資法人
8953日本リテールファンド投資法人
8954オリックス不動産投資法人
8955日本プライムリアルティ投資法人
8956プレミア投資法人
8960ユナイテッド・アーバン投資法人
8961森トラスト総合リート投資法人
8964フロンティア不動産投資法人
8967日本ロジスティクスファンド投資法人
8972ケネディクス・オフィス投資法人
8976大和証券オフィス投資法人
8984大和ハウスリート投資法人
8985ジャパン・ホテル・リート投資法人
8987ジャパンエクセレント投資法人

銘柄の選定手順

構成銘柄は、毎年6月の年次リバランス時に、以下の手順により見直されます。

  • 母集団の選定
  • 流動性スクリーニング
  • 浮動株時価総額による銘柄の選定

指数の特性は気になるが

2018年3月2日時点における東証REIT指数の構成銘柄数は60銘柄となっていますが、そのうち25銘柄が東証REIT Core指数の構成銘柄として組み入れられることになります。

本指数は、信頼性こそ現時点では評価が難しいものの、本指数をベンチマークとするETFやインデックスファンドが登場すると、東証のネームバリューや流動性への期待などを含め、人気商品となる可能性があります。

ただし、等ウェイト指数のため中小型銘柄の組入比率が相対的に高くなる点と、銘柄の絞り込みにより分散効果が低減する点の2点には留意が必要でしょう。

ちなみに、JPXのマーケットニュースには、本指数は、他社の協力を得て算出するカスタム指数であり、ETFでの利用については、当該関係者のライセンス取得が優先されます。とあります。

「他社」を明示していない点が気になるのと同時に、同指数に連動するETFの新規設定に悪影響が及ばないのか、私は少し心配になりましたが、杞憂に終わることを願っています。

今後、本指数がどのような特性を示してくれるのか、ゆくゆくは東証REIT指数と比較してみたいですね。

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