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日興AMがS&P500(為替ヘッジあり)指数連動型ETFを新規設定

日興AMの上場インデックスファンドシリーズのロゴのイメージ

EDINETの有価証券届出書などによると、日興AMが2018年7月31日付で、S&P500(為替ヘッジあり)指数への連動を目指すETFを新規設定し、2018年8月3日付で東証に上場する予定です。

概要については、以下の通りです。

上場インデックスファンド米国株式(S&P500)為替ヘッジあり(証券コード2521、略称上場米国ヘッジあり)
連動対象指数は、S&P500指数(円換算、為替ヘッジあり)です。
「インデックスファンドUS株式・為替ヘッジあり(適格機関投資家向け)」を実質投資対象とするFOFsです。
収益分配は年1回、実質信託報酬率は税抜0.150%です。

米国株式(S&P500)の人気の波に乗れるか

S&P500指数は、我が国のTOPIXと同じく浮動株調整時価総額加重平均型の指数であり、米国上場の大型株500銘柄に分散投資できます。

現在、米国株式に魅力を感じる個人投資家が増えており、特にS&P500指数連動型の投資信託やETFが人気を博しています。

世界の金融マーケットが米国を中心に形成されており、世界中の著名企業が米国株式市場に上場していることを踏まえれば、その人気に一定の裏付けがあるものと頷けます。

ちなみに、為替ヘッジなしの競合商品としては、信託報酬率0.150%のETFiシェアーズ S&P500 米国株 ETF(証券コード1655、略称iSSP500米国株)や、同0.160%の投資信託eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)などが挙げられ、コスト面でもこれらと直接的に競合します。

日興AMは今回、為替ヘッジありのS&P500指数連動型ETFで勝負を仕掛けてきましたが、ヘッジの有無が人気の行方にどう影響していくのか、注意深く見守りたいと思っています。

おことわり

有価証券届出書は、金融商品取引法に基づき、有価証券の発行者が内閣総理大臣に提出する書類であり、EDINETは、それら書類を閲覧するための電子開示システムです。

有価証券には、個人投資家が実質的に取引できないものも存在します。また、その旨を有価証券届出書に明記していなかったり、有価証券届出書そのものを取り下げたりする場合があります。

本記事は、有価証券届出書の開示内容に基づき作成しているため、このような事情により、読者の皆様が必ずしも当該有価証券を取引できるとは限らないことを、予めご承知おきください。

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