大和証券投資信託委託が東証REIT Core指数連動型ETFを新規設定

EDINETの有価証券届出書などによると、大和証券投資信託委託が2019年2月7日付で、東証REIT Core指数連動型ETF1本を新規設定します。

東証のマーケットニュースによると、本ETFは2019年2月8日付で東証に上場する予定です。

概要

概要については、以下の通りです。

ダイワ上場投信-東証REIT Core指数（証券コード2528、略称大和Jリートコア）

ベンチマークは、東証REIT Core指数です。

信託報酬率（税抜）は、0.200%です。

東証REIT Core指数の人気にも火を付けられるか

本ETFのベンチマークである東証REIT Core指数は、2018年3月26日付で算出を開始したばかりの新顔です。

本指数は、東証REIT指数を構成する60銘柄から選定した25銘柄による等ウェイト指数であり、中小型銘柄の組入比率が相対的に高くなる点が大きな特徴です。

競合商品としては、以下の2本が挙げられます。

• MAXIS Jリート・コア上場投信（証券コード2517、略称MXSJリートコア、信託報酬率0.250%）
• NZAM 上場投信 東証REIT Core指数（証券コード2527、略称NZAMJリートコア、信託報酬率0.240%）

本ETFは、競合よりも一段と低い信託報酬率を提示し、コスト競争力に優れていることから、純資産総額の伸びが期待できそうです。

ただし、本指数は、算出開始より未だ1年を経過しておらず、投資対象として相応しいか否か、その特性を評価するには時期尚早です。

本指数への連動を目標とするETFが既に3本もあるとはいえ、検討を急ぐ必要はないでしょう。

今後、本指数の東証REIT指数に対する優位性が明らかとなり、コスト面でも見合うようになれば、本ETFの人気にも火が付きそうです。

おことわり

有価証券届出書は、金融商品取引法に基づき、有価証券の発行者が内閣総理大臣に提出する書類であり、EDINETは、それら書類を閲覧するための電子開示システムです。

有価証券には、個人投資家が実質的に取引できないものも存在します。また、その旨を有価証券届出書に明記していなかったり、有価証券届出書そのものを取り下げたりする場合があります。

本記事は、有価証券届出書の開示内容に基づき作成しているため、このような事情により、読者の皆様が必ずしも当該有価証券を取引できるとは限らないことを、予めご承知おきください。