AM-OneがDC向け超低コストインデックスファンド「One DC」シリーズに3本を追加

EDINETの有価証券届出書によると、AM-Oneが2019年6月28日付で、DC向け超低コストインデックスファンド「One DC」シリーズに新規ファンド3本を追加します。

本シリーズは、2019年4月15日付でOne DC 先進国株式インデックスファンドの新規設定によりシリーズ化しましたが、後続ファンドの登場により、シリーズの穴が徐々に埋まっていくこととなります。

ラインナップ

表内の信託報酬率（%）は、すべて税抜です。

先進国・新興国のインデックスは、すべて円ベースです。

• One DC 先進国株式インデックスファンドは、2019年4月15日付で設定済みです。
• One DC 国内債券インデックスファンドは、2005年9月20日付で設定済みの「新光日本債券インデックスファンド（DC年金）」を2019年2月13日付で名称変更し、信託報酬率を引き下げたものです。

「たわらノーロード」シリーズへの波及はあるのか

今のところ、本シリーズには国内株式・新興国債券・国内REITのアセットクラスに対応するインデックスファンドが存在しません。

同社は現在、DC向け新興国債券インデックスファンドを設定・運用していませんが、残る国内株式・国内REITについては、新規設定ないし既存ファンドの名称変更が考えられます。

後者の場合であれば、DIAM DC 国内株式インデックスファンド（信託報酬率0.150%）や国内リートインデックスファンド<DC年金>（信託報酬率0.250%）が候補となりそうです。

一方、同社の「たわらノーロード」シリーズもDC向け採用実績が豊富であり、系列のみずほ銀行をはじめ、楽天証券のiDeCoや松井証券のiDeCo、マネックス証券のiDeCo、イオン銀行のiDeCoなどが採用しています。

このほか、つみたてNISAの対象ファンドとしても登録済みであり、ネット証券を中心に多数の取り扱い実績を有しています。

しかし、同シリーズは現在、超低コスト競争を静観している状態であり、競合よりも割高な感は否めません。

そのため、本シリーズが今後、既存ファンドの信託報酬率引き下げへと波及するか否かにも注目していきたいですね。

おことわり

有価証券届出書は、金融商品取引法に基づき、有価証券の発行者が内閣総理大臣に提出する書類であり、EDINETは、それら書類を閲覧するための電子開示システムです。

有価証券には、個人投資家が実質的に取引できないものも存在します。また、その旨を有価証券届出書に明記していなかったり、有価証券届出書そのものを取り下げたりする場合があります。

本記事は、有価証券届出書の開示内容に基づき作成しているため、このような事情により、読者の皆様が必ずしも当該有価証券を取引できるとは限らないことを、予めご承知おきください。