AM-Oneが東証REIT指数連動型ETFを新規設定

EDINETの有価証券届出書によると、AM-Oneが2019年8月14日付で、「One ETF 東証REIT指数」を新規設定し、2019年8月15日付で東証に上場します。

これまで、同社のOne ETFシリーズに東証REIT指数連動型ETFがラインナップされていないのを不思議に感じていましたが、ようやくその穴を埋めることになります。

概要

概要については、以下の通りです。

One ETF 東証REIT指数（証券コード2556、略称One・Jリート）

ベンチマークは、東証REIT指数（円換算）です。

信託報酬率（税抜）は、0.155%です。

日中ETFコネクティビティの成否を占うファンド

本ETFの信託報酬率を同一ベンチマークの競合商品と比較すると、現在最も低いダイワ上場投信-東証REIT指数（証券コード1488、略称大和Jリート）の0.155%と同一、次点のiシェアーズ・コア JリートETF（証券コード1476、略称iSJリート）の0.160%よりも0.005ポイント低い値としています。

後発商品が先発商品に対抗する上で低コスト路線を追求するのは王道ですから、それ自体に特別な驚きはありません。

しかし、同社の超低コストインデックスファンドたわらノーロードシリーズにおいて、たわらノーロード 国内リートの信託報酬率が未だ0.250%である点を踏まえると、同社としては相当に努力したのだろうという見方もできます。

投資信託よりも流動性が高く運用コストを抑えやすいETFに分があるのは当然とはいえ、NEXT FUNDS 東証REIT指数連動型上場投信（証券コード1343、略称REIT-ETF）の0.320%と比べれば、あえて最低水準を目指す必要性に乏しいとも思えるからです。

したがって、同社が最低コストに横並びとした背景には、もう少し深い事情があるのかもしれません。

同社が今後、「One ETF」シリーズをどのように位置付け、他社の競合商品や同社の投資信託とはどのように棲み分けていくのか、その戦略にも注目していきたいと、私は考えています。

おことわり

有価証券届出書は、金融商品取引法に基づき、有価証券の発行者が内閣総理大臣に提出する書類であり、EDINETは、それら書類を閲覧するための電子開示システムです。

有価証券には、個人投資家が実質的に取引できないものも存在します。また、その旨を有価証券届出書に明記していなかったり、有価証券届出書そのものを取り下げたりする場合があります。

本記事は、有価証券届出書の開示内容に基づき作成しているため、このような事情により、読者の皆様が必ずしも当該有価証券を取引できるとは限らないことを、予めご承知おきください。