乗り換えコストチェッカーの使い方

乗り換えコストチェッカーは、投資信託などの乗り換えコストを最大50年後まで計算できるサービスです。

乗り換え元／先と前提条件を指定すると、乗り換え時の課税や信託報酬率の差などが反映された評価金額や手取り残額を表示することができます。

乗り換えコストチェッカーは、スマートフォンでも同様に操作できますので、どうぞご活用ください。

目次

• 作った動機
• 操作手順
• 信託報酬の税込→税抜計算
• 計算結果の表示

作った動機

昨今、インデックスファンドの信託報酬が急激に低下しており、一昔前のインデックスファンドの信託報酬は、今や高コストだと感じるようになってきました。

例えば、同じTOPIXに連動するインデックスファンドであっても、信託報酬率が0.400%から0.180%へと、半分以下にまで低下しているものがあります。

となると、現在保有している一昔前のインデックスファンドを売却し、新しいものへと乗り換えるのが、コスト的に得策か否かを検討したくなります。

しかし、インデックスファンドを売却する際には、譲渡益税や信託財産留保額が差し引かれますから、乗り換えには相応のコスト負担が生じます。つまり、信託報酬率だけではコストを測れないのです。

さらに、想定される収益率や保有年数によっても、乗り換えの損得が変わってきます。

これらの諸要素を網羅した上で、可能な限り簡単に両者の評価損益額や売却後の手取り金額を比較できるよう作ったのが、この乗り換えコストチェッカーです。

操作手順

乗り換えコストチェッカーを開きます。

アセットツール・オーガナイザーで入力したデータを活用する場合、「データ連携を設定する」を選択します。元に戻す（乗り換えコストチェッカーを単体で使用する）には、「データ連携を解除する」を選択します。

前提条件

乗り換えコストの計算の前提条件を指定します。

最終年数

指定した年数後までの乗り換えコストを計算します。

特に必要がない限り、初期値のままで問題ありません。

収益率（年率）

乗り換え元／先の投資信託について、予想される収益率を入力します。マイナス値も指定できます。

収益率に応じて乗り換えコストが逆転する場合もありますので、いくつかの数値で試してみると良いでしょう。

譲渡益税率

投資信託を売却する際にかかる譲渡益税率を入力します。

特に必要がない限り、初期値のままで問題ありません。

消費税率

投資信託を売却する際にかかる消費税率を入力します。

特に必要がない限り、初期値のままで問題ありません。

乗り換え先

乗り換え先の投資信託などについて、計算に必要な情報を入力します。

ファンド選択

低コストの投資信託などのうち、主要なものについては、こちらで簡単に選択できます。

上段でアセットクラスを選択し、下段でファンド名を選択すると、信託報酬や信託財産留保額が自動入力されます。

該当のファンドが存在しない場合や、任意の信託報酬・信託財産留保額を入力したい場合、上段・下段とも「（信託報酬・信託財産留保額を手入力する）」を選択します。

信託報酬（税抜）

乗り換え先の信託報酬を税抜で入力します。信託報酬は、投資信託の目論見書などに記載されています。

税込の信託報酬しか分からない場合、信託報酬の税込→税抜計算で税抜の信託報酬を計算し、こちらに入力します。

信託財産留保額

乗り換え先の信託財産留保額を入力します。信託財産留保額は、投資信託の目論見書などに記載されています。

乗り換え元

乗り換え元の投資信託などについて、現在の状況を入力します。

複数の投資信託などを乗り換え先へと一本化する場合を想定し、乗り換え元を5件まで入力できるようにしています。

評価金額

乗り換え元の現在の評価額（含み損益込み）を入力します。

含み損益

乗り換え元の現在の含み損益額を入力します。

非課税口座（NISA口座など）の場合、本欄には0円を入力します。

含み損益の合計がマイナス値の場合、乗り換え時の譲渡益税額を0円として計算します。

信託報酬（税抜）

乗り換え元の信託報酬を税抜で入力します。信託報酬は、投資信託の目論見書などに記載されています。

税込の信託報酬しか分からない場合、信託報酬の税込→税抜計算で税抜の信託報酬を計算し、こちらに入力します。

信託財産留保額

乗り換え元の信託財産留保額を入力します。信託財産留保額は、投資信託の目論見書などに記載されています。

「計算する」を選択します。

信託報酬の税込→税抜計算

乗り換えコストチェッカーは、将来の税率変更に備えて任意の税率を入力できるようになっているため、すべての信託報酬を税抜で入力する必要があります。

そのため、税込の信託報酬しか分からない場合、こちらで税抜の値を計算してください。

なお、この入力フォームは単なる電卓機能であり、計算結果には一切影響ありません。

消費税率

計算の前提となる消費税率を入力します。

特に必要がない限り、初期値のままで問題ありません。

税込

税込の信託報酬を入力します。

税抜

税抜の信託報酬が表示されます。

計算結果の表示

入力をやり直したい場合、「入力フォームに戻る」を選択します。

計算結果

評価金額・手取り金額が逆転するまでに要する年数が表示されます。

それぞれの意味については、以下の通りです。

評価金額

指定年数経過後の投資信託などの評価額です。

手取り金額

指定年数経過時点で投資信託などをすべて売却し、課税額を差し引いた後の手取り額です。

なお、指定年数経過後も逆転しない場合、その旨が表示されます。

推移

「グラフを縮小する」「グラフを拡大する」を選択すると、グラフのサイズが変わります。PCで表示する場合、適宜、グラフを拡大してください。

評価金額・手取り金額の推移がグラフ表示されます。

詳細

入力フォームで指定した前提条件が表示されます。

現状通りの場合と乗り換えた場合の評価金額差・手取り金額差が指定年数後まで表示されます。

それぞれの意味については、以下の通りです。

年数

経過年数です。

現状通り評価金額

乗り換えない場合の投資信託などの評価額です。

乗り換え評価金額

乗り換えた場合の投資信託などの評価額です。

なお、年数が0年であるにもかかわらず、既に評価金額が下がっている場合がありますが、それは乗り換え時に発生する課税額が差し引かれているためです。

評価金額差

評価額の差額です。

プラス値の場合、乗り換えるほうが有利です。マイナス値の場合、乗り換えないほうが有利です。

現状通り手取り金額

乗り換えしない場合で投資信託などをすべて売却した場合の手取り額です。

乗り換え手取り金額

乗り換えた場合で投資信託などをすべて売却した場合の手取り額です。

手取り金額差

手取り額の差額です。

プラス値の場合、乗り換えるほうが有利です。マイナス値の場合、乗り換えないほうが有利です。

なお、乗り換えないほうが有利な場合、かつ積立投資を継続する場合、現在保有している投資信託などはそのままとし、今後購入する分を新しいものへと切り替えるのが、コスト的には得策です。